発電所や工場、ビルなどには電気主任技術者を置かなくてはならない。扱える電圧により、第２種と第３種がある。
いずれも、電気電子学科を卒業すると認定され、一定の実務経験でこの資格を取得できる。
一般住宅や商店など、電圧６００Ｖ以下の電気工事が行える。
電気電子学科を卒業すると国家試験が免除され、卒業と同時に取得できる。
アナログまたはデジタル電話通信回線に関する工事の監督業務に就ける。
電気電子学科を卒業すると基礎科目が免除される。
自動火災報知設備等の消防設備の工事・整備及び点検をすることができる。
２年次で受験資格が得られる。
電気工事現場において監督を職務とする場合に必要な資格。
通常７年半の実務経験が必要なところ、５年で実地試験の受験資格が得られる。
通常２年の実務経験が必要なところ、１年で実地試験の受験資格が得られる。
卒業見込みの２年生は学科試験のみ在学中に受験可能。
合格者は、卒業後第二種電気工事士の免状を取得して１年以上の実務経験を有することにより、卒業してから５年以内に行われる連続した２回の学科試験が免除になり、実地試験のみの受験が可能になる。
学科試験免除が無効になっても、第二種電気工事士の免状を取得して１年以上の実務経験があれば、何度でも学科試験から受験ができる。
最大電力５００ＫＷ未満の自家用電気工作物の特殊電気工事(ネオン・非常用予備発電装置工事)に従事できる。
第二種電気工事士免許取得後、実務経験５年かつ講習会で資格が取得できる。
ビルなど大型施設で最大電力５００ＫＷ未満の需要設備である自家用電気工作物と一般用電気工作物の電気工事作業に従事することができる。
家電製品のトラブルで困っている顧客に対し、幅広い知識をもって、不具合の診断と的確な機器の設置セットアップを行う。
適切な商品選択、使用方法や設置方法、不具合発生時の対処の仕方などをアドバイスする。
最大電力５００ＫＷ未満の自家用電気工作物の簡易電気工事（６００Ｖ以下の電気設備の工事）に従事できる。
第二種電気工事士免許取得後、実務経験３年または講習会で取得できる。
建物に設置する自動火災報知・屋内消火栓設備などの消防用設備等の法定点検を行うことができる。
第二種電気工事士免許取得後、資格講習会により取得できる。
アナログ・デジタル伝送路設備に端末設備等を接続するための工事または、監督ができる。
電気電子学科を卒業するとＡＩ・ＤＤ全種の基礎科目が免除になる。
建物に設置する自動火災報知・屋内消火栓設備などの消防用設備等の工事、整備等を行うことができる。
高圧ガス保安法に規定される高圧ガス製造保安責任者の資格区分の一つ。冷凍にかかわる高圧ガスを製造する施設において保安の業務を行う。
病院、学校、工場、ビル、船舶、機関車、銭湯、地域熱供給などの様々な場所で、資格の必要なボイラーを取り扱い、点検、安全管理を行うことができる。
CADシステムの操作や設計・製図業務、ハードウェア、ソフトウェアと、それに関する業務知識を認定する資格です。
光ファイバー接続、コネクターの組立て、宅内及びビル内の配線施工などにおける知識、技能の習得を必要とし、業務に役立てる。
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