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ご利用規約

Terms

読売理工医療福祉専門学校 が本サイトにおいて皆様に提供するサービスは、本規約にしたがって行われるものとします。 本サイトのご利用にあたっては、以下の本規約の内容をよくお読みいただき、ご同意の上、ご利用くださいますようお願い申し上げます。

なお、本サービスをご利用いただいた方(「利用者」)につきましては、本サービス利用時の本規約の全ての内容にご同意いただいたものとみなします。
したがって、本規約の内容にご同意いただけない場合はご利用をお控えください。
なお、本規約の内容は予告なしに変更される場合がありますので、ご利用の際には本サイトに掲載されている最新の本規約をご覧ください。

本サービスの利用にあたり

本サービスを利用する場合には、本サイトにアクセスする必要があります。
利用者は、自らの責任と費用で、本サイトへのアクセス及び本サービスの利用に必要な機器やソフトウエア、通信手段等を用意し、それらを適切に設置、操作する必要があります。
本校は利用者が本サイトにアクセスするための準備、方法等について一切関与しません。

利用に関する制約

本校は、本サービスの利用に関する諸規定(本規約を含みます。以下同じ。)を作成するものとし、また、本校が必要と判断した場合、利用者に事前に通知することなく、いつでも本サービスの利用に関する諸規定を改定できるものとします。

また、本校は、その裁量により、利用者の利用を制約する権利を有するものとします。
なお、利用者の行為により本校に損害が生じた場合、本校は当該利用者に対しその損害の賠償を請求することができるものとします。

メール送信について

利用者へ本校から以下のような場合に、電子メールを差し上げることがあります。

上記のメールの著作権はすべて本校に帰属しておりますので、無断で他のホームページや印刷物などへ転用することはできません。

通信料・接続料について

本サイトにアクセスした際に生じる通信料・接続料は全て利用者のご負担となりますのでご了承ください。

免責事項について

本サイトに掲載等されている全ての写真、ロゴマーク、画像、映像、文章、音楽等のコンテンツに関する著作権・商標権・意匠権等の知的財産権は、本校または本校の関連会社に帰属しています。

ただし、掲載されている情報には本校以外の知的財産の所有者が存在する場合もあり、この場合、知的財産権は各所有者に帰属します。

なお、本サイト上のコンテンツ等の利用については、著作権法、商標法、意匠法その他の法令で認められた場合を除き、複製・転用・転載・電磁的加工・送信・領布・譲渡・貸与・二次的使用・その他これらに類する全ての行為も含め、一切お断りいたします。

内容の変更、中断、停止等について

本校は、利用者および第三者に対し、本サイトを通じて提供する文章、映像、ソフトウエア等の情報に関する適法性、完全性、正確性、有用性、第三者の権利侵害がないこと等、 および、本サービスまたは本サイトの利用・接続環境等に関していかなる保証を行うものでもありません。
本校および業務受託者は、利用者が本サイトにアクセスしたり、サイトを利用したことによる直接的、付随的、結果的、間接的、あるいは懲罰的な損害、経費、損失、または債務について、いかなる責任も負わないものとします。
本校及び業務受託者は、本サイトへのアクセスや、本サイトからのダウンロードにより生じたコンピュータその他の機器への損害やウイルス感染のいかなる責任も負わないものとします。
本サイト上に張られたリンクにより、利用者は本サイト以外のサイトへアクセスすることができますが、本校及び業務受託者はリンク先のサイトの内容、情報の正確性、 サイトの機能等について責任を負うものではありません。本校及び業務受託者は、リンク先のサイトにおいて利用者に生じた事態についての責任は一切負わないものとします。

本校は、利用者が使用しているコンピュータ、通信機器、通信ソフト等のサポートは一切行いません。利用者と各種プロバイダーとの接続に関する苦情等についても、一切これを受け付けないものとします。

利用者は


などに起因、もしくは関連して第三者からクレーム、損害賠償請求等を受けた場合には、自らの責任と負担に於いて解決するものとし、本校及び業務受託者は解決に協力する義務を負わないものとします。

本校又は業務受託者が、第三者からクレーム、損害賠償請求等を受けた場合、その解決に関して必要な範囲で利用者に協力を求めることがあり、利用者はこれに協力するものとします。

本サイト上の情報は、日本国内においてのみ適用することができるものとします。

リンクのお取り扱いについて

本規約に違反する、または違反するおそれのある行為等を発見した利用者はご連絡ください。

準拠法について

本規約に関する準拠法は、日本法といたします。