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工学系学科

業界必須の国家資格を確実に取得!社会インフラを支えるスペシャリストに

Webエンジニア・デザイナー
プログラマー・SEを目指すなら

ITエンジニア学科

(昼間2年制)

Webサイトやモバイルアプリの開発技術を中心に、広くメディア・IT分野で活躍できる人材を目指します。

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最短距離で
建築士を目指すなら

建築系学科

(昼夜2年制)

2年間で業界必須の国家資格「二級建築士」取得を目指します。 建築・住宅・不動産・インテリア業界など様々な分野への就職が目指せます。

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電気電子の
プロを目指すなら

電気電子学科

(昼間2年制)

安定した求人のある国家資格「第2・3種電気主任技術者」が無試験で認定となる学科です。 大手電気設備・鉄道・航空業界への就職実績も多数。

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ITの仕事とは?

IT関係の仕事にはさまざまな職種があります。
プログラマーやシステムエンジニア、CGデザイナー、AIエンジニア…どれもIT系と呼ばれる仕事であり、幅広い分野に関わりがあります。 Web系の仕事としては、 Webプロモーションの企画や、制作を統括する「Webディレクター」「Webプロデューサー」、サイトやページの構造をデザインする「Webデザイナー」、 システムの構築や開発を行う「Webエンジニア」「プログラマー」などがあります。
職種の線引きが曖昧なのもこの業界の特徴で、一人で何役もこなす人もいます。

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就職は?

AIの台頭やDX化の推進で
IT系人材の需要は急増

スマートフォンやタブレットから、いつでも気軽にインターネットに繋がるようになり、Webサービスの開発競争は激化しています。
また、IT業界は変化が速く、次々と新しい技術が生み出されていくため、業界の成長スピードに人材の供給が追い付いていない実情があります。
企業の広報戦略においても、自社サイトやソーシャルメディアの活用が必然となり、ITに関連したスキルを活かせる場面は広がりつつあります。

年収は?

上流工程になるほど年収が上昇する傾向

職種や就業先によっても幅がありますが、一般的にはWebプロデューサーやディレクターなどの企画系が400~500万円台、Webデザイナー等のクリエイティブ系で300~400万円台、 SEやプログラマなどのエンジニア系が400~500万円台が相場のようです。
Web・IT業界の仕事は、上流工程から下流工程への仕事が流れていくため、システムエンジニア(SE)やプロジェクトマネージャーなど、上流工程になるほど年収が上昇する傾向があります。


出典:厚生労働省「平成26年度賃金構造基本統計調査」

将来性は?

モノのインターネット化が進み
Web技術者へのニーズは増加

あらゆるモノがインターネットにつながるIoT時代が到来し、インターネットは私たちの生活の一部へと溶け込んでいます。
PCやスマートフォンだけでなく、自動車や家電、電力を制御するスマートメーターなどもインターネットにつながり、離れたモノの操作ができる時代になりつつあります。
身の周りの様々なモノにインターネットがつながるようになった今、ITに関する専門的な知識と技術を持った人材へのニーズはますます増えています。

建築士の仕事とは?

建築士とは?

建築士の仕事内容は、主に2つあります。1つ目は建築物の設計を行い、設計図面を作成する仕事。
2つ目は、工事が設計図書どおりに施工されているか監理し、チェックする役割です。
昭和25年に建築士法のもとで国家資格として建築士が定められ、専門的な知識の習得を証明することで、依頼主にとっても安心できる建物作りが実現できるようになっていきました。

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就職は?

幅広い分野で活躍可能
独立開業も目指せます

建設会社・工務店・ハウスメーカー・設計事務所・不動産会社など、建築士は活躍の場が広く、安定した求人のある職種です。
家づくりのプロである2級建築士は、新設の住宅はもちろんのこと、昨今のリフォームブームもあり、ニーズが高まっています。
規模に制限なくあらゆる建築物を手掛けることができる一級建築士になれば、独立・開業も可能です。

年収は?

一級建築士の平均年収638万円

建築士は、国家資格を取得した人しか就くことのできない業務独占資格であり、試験の難易度も高く、専門性が高い職業です。
平成26年度賃金構造基本統計調査によれば、一級建築士の平均年収は638万円、月収は43万円と、他業種と比較しても高い傾向にありました。

出典:厚生労働省「平成26年度賃金構造基本統計調査」

将来性は?

高齢化社会や災害対策など、ニーズは大きい

日本では高齢化社会や環境問題、災害への備えなどの課題解決に対して建築士の持つ役割は大きく、その活躍が期待されています。

電気の仕事とは?

電気の仕事は、電力(電気エネルギー)設備と、エアコンやエレベーターなどの電気機器、テレビや携帯端末などの電子機器の、 製品開発から取付工事、点検や修理、そして撤去までを扱う、普段の暮らしを支える社会貢献度が大変高い職業です。
特に、電力や電話、インターネットのインフラ工事は、技術基準の維持と、安全の確保が必要なため、 国家資格取得者だけに仕事が認められています。
「施工」と呼ばれるインフラ工事の仕事、「保安」と呼ばれるインフラの安全を確保する仕事、「製品開発」と呼ばれるものづくりの仕事などがあります。

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就職は?

就職や転職に有利
年齢を問わず求人が豊富です

「施工」や「保安」の仕事には有資格者の配置が必要なため、施工技術者は設備工事業者から、保安技術者は受変電設備設置企業などから常に求人があります。
また、「製品開発」の仕事も専門技術を身に付けることで転職条件を有利にすることができます。
就職後に経験を積み重ねることで仕事の幅を広げると同時に、上級国家資格を取得することが望まれる業界なので、技術者としての価値を向上させられれば、定年退職以降も生涯現役で働き続けることが可能です。

年収は?

安定した収入が魅力
資格保有者には手当の上乗せも

専門学校の卒業生は、就職後に現場経験を積んでから、建設業の監理技術者や、電気主任技術者として選任されることにより、指導監督業務につくのが一般的です。
どちらも国家資格要件があるため、資格取得時には合格報奨金が支給されたり、選任後は資格手当が毎月上乗せされたりします。
平成29年度賃金構造基本統計調査によれば、設備工事業の平均年収は572.9万円(賞与込)でした。
選任電気主任技術者は施設管理部門の管理職と兼職になるのが一般的で、年収は業種と役職によって異なりますが、選任後、更に経験を積み重ねることで独立開業を目指すことも可能です。

出典:厚生労働省「平成29年度賃金構造基本統計調査」

将来性は?

新エネルギー時代を担う電気エンジニア

電気は私たちが生きている限り必要不可欠なものであり、電気業界の求人は常に安定しています。
更に、太陽光発電システム、LED照明の普及、電気自動車など、省エネ化による活躍の場も増加しています。
電気工事の業界では、第二種電気工事士の取得を登竜門とし、1級電気工事施工管理技士、更には技術士の資格を取得することが大きな目標になると言われています。
資源の少ないこの国で、電気エネルギーに携わる電気技術者の持つ役割は大きく、その活躍が期待されています。

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