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医療福祉系学科

国家資格を取得して安定して働ける医療・福祉業界を目指す

臨床工学科

基礎から学んで
臨床工学技士を目指すなら

臨床工学科

(昼間3年制)

3年間で医療機器のスペシャリストである臨床工学技士を目指します。
少人数制で基礎から丁寧に指導するので、理系科目が苦手な方も安心です。

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介護福祉学科

介護福祉士を
目指すなら

介護福祉学科

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臨床工学技士の
仕事とは?

臨床工学技士とは?

臨床工学技士は医療機器の操作、保守・管理を行う専門職です。「医療機器の先生」と呼ばれることもあります。
人工透析装置、人工心肺装置、人工呼吸器などの生命に関わる医療機器がその役目を果たせるよう、操作、管理を行います。
患者の生命を預かるチーム医療の一員として、医学的知識はもちろん、高い工学知識や技能も求められる医療機器のスペシャリストです。

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就職は?

活躍場所は全国10万施設以上の医療機関
就職や再就職に強い!

「臨床工学技士」は、医療機器の高度化に伴い、その取扱い業務に関して国家資格を設ける必要性から誕生した職種です。 医療機器が進化するほどに臨床工学技士の必要性も増していきますので、今後も需要は増加傾向にあると予想されます。
また、臨床工学技士の資格は医療業界では比較的新しい資格で保有者が少ないことや、診療所を含めた全国の医療機関が10万施設以上あることからも、安定した求人が見込める職種と言えるでしょう。

年収は?

不況に強い医療系国家資格
安定した収入が期待できます

臨床工学技士の年収は、400万円~600万円程度が一番多いようです。大規模病院はもちろん、都市部を中心に24時間体制の透析施設も増えており、そういった施設で働く場合は夜勤手当も加算されます。
国公立病院勤務の場合は公務員となるので、医療職の給与区分に準じた給与となります。

初任給でみると、4年制大学出身者の方が若干年収が高いケースも多いですが、昇給にはあまり差はありませんので、同年齢での年収を比較するとほぼ同程度となるようです。 就職後はどの学校を出たのかよりも、実務経験や、体外循環技術認定士や呼吸療法認定士、透析技術認定士などの上位資格を持っていることが重要になってきます。

出典:日本臨床工学技士会会誌2015 No.55

将来性は?

すべての医療機関に配置が義務化
高まる臨床工学技士への期待

臨床工学技士の主たる活躍の場として透析業務があります。
日本の透析患者数は、高齢化や生活習慣病の増加も影響し、 2014年には約32万人にのぼりました。
今や日本人の25人に1人は腎臓病の疑いがあると言われ、臨床工学技士に期待される役割は大きいです。
また、2007年の医療法改正によって、すべての医療機関に「医療機器安全管理責任者」の配置が義務づけられたのに加え、 2013年には、集中治療室に24時間体制で臨床工学技士を配置するようになり、 透析業務以外にもその必要性は増し続けています。

出典:日本透析医学会「図説 わが国の慢性透析療法の現況」

介護福祉士の
仕事とは?

介護福祉士とは?

「介護福祉士」は、社会福祉士、 精神保健福祉士と並ぶ福祉の国家資格のひとつです。
この介護福祉士の名称を用いて、社会福祉施設や事業所などで、高齢者や障害を持つ人の身の回りをサポートし、家族へ介護に関する指導や助言を行う、介護サービスの中心となる、重要な存在です。

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就職は?

就職や転職に有利
女性の職場復帰もスムーズ

超高齢社会の日本では、介護サービスの利用者は年々増加し続けています。 介護福祉士の資格は、就職だけでなく、転職や再就職にも強く、結婚や育児で一度仕事を離れてもスムーズに復職できる強みがあります。
主な就職先は、特別養護老人ホームやデイサービスなどの高齢者施設になりますが、就業場所や時間など、自身のライフスタイルに合わせた求人を「選べる」のも魅力です。

出典:厚生労働省「平成25年度 介護保険事業状況報告」

年収は?

資格手当てによる給与UPや役職につける可能性あり

就職先の施設や雇用形態によって異なりますが、本校を卒業後5年以内の者の年収は300~400万円台の層が多くなっています(2012-2016年卒業生アンケートより)。 国家資格である介護福祉士を取得していることで、資格手当がついたり、リーダー等の役職に就けるチャンスも広がり、年収も高くなる傾向があります。
厚生労働省の調査によれば、介護福祉士取得者の平均月給は¥236,596、無資格者の平均月給が¥196,432と、約4万円の差があるというデータも出ています。
介護の仕事をするのであれば、介護福祉士の国家資格は、給与やキャリアアップに関して大きな強みになると言えるでしょう。

出典:厚生労働省・平成26年10月「介護人材の確保について」

将来性は?

人材不足により長期的に安定した求人

日本は世界にまれにみる速さで高齢化が進行しており、介護の職場では、慢性的に人材が不足しています。
厚生労働省の資料によると、介護職の有効求人倍率は2.6倍(全産業平均1.0倍)と高く、2025年度にはおよそ38万人の介護職員が不足すると予想されています。
国としてもこの問題を深刻に受け止め、キャリアプランの整備や給与の改善など様々な対策が講じられ、働きやすい環境が整えられつつあります。

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